検査によってHIV感染を早期に発見できれば、仕事や学校に行きながら治療を続けられます。エイズ(AIDS)を発病した場合でも、治療によって早めに体調が回復するケースが多く、今の仕事や学業を継続することが可能でしょう。もちろんHIV感染の事実を本人から告げない限り職場や学校に知られることはなく、あえて告げる必要もありません。

また、HIVの治療薬は高額ですが、福祉制度を利用することで負担を大きく減らすことが可能です。外国籍の人も健康保険に加入していればサービスを受けられます。これらの健康保険や福祉関係の手続きから感染していることを個人情報がもれることもありません。

雇用者はHIV感染を理由に従業員を解雇することはできません。もし、雇用者側が何か他の理由を付けて辞めさせようとする場合には法律相談をお勧めします。



執筆協力：特定非営利活動法人HIVと人権・情報センター関西支部

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