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2014/12/25
【毎日新聞】社説:新着床前診断 十分な倫理的検討を


 

【毎日新聞】社説:新着床前診断 十分な倫理的検討を
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毎日新聞
http://mainichi.jp/shimen/news/20141224ddm005070052000c.html

体外受精で作った受精卵を診断し、異常がないとわかった受精卵を選んで子宮に戻す。着床前診断は、重い障害のある子どもの誕生を回避する目的で1990年代に欧米で始まった技術だ。

日本では、産婦人科医の集まりである日本産科婦人科学会が長い議論を経て、90年代の終わりに「重篤な遺伝性疾患」について実施を認め、その後、特定の原因で起きる「習慣流産」も対象としてきた。

さらに今月、「着床前スクリーニング」と呼ばれる新たな診断法について臨床研究を実施することを理事会が認めた。これまで、限られた遺伝子や染色体を診断対象としていたのと違い、全染色体を網羅的に調べるのが特徴だ。

そもそも、受精卵診断には「生命の選別や、障害者差別につながるのではないか」との懸念がつきまとってきた。診断対象を広げるにあたっては、倫理的課題を十分に検討することが欠かせない。

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